HOME > 法人:個別コンサルティング事例
Ｆ社：食品メーカー（年商２４億円／従業員数７３名）
社長交代を機にあらたな企業成長を企図した☆１マーケティング調査と☆２中期経営計画の策定を推進。また計画はこれを☆３部門別を含む年度の経営計画にもブレークダウン。
計画の達成に向けては部門別の具体的な方策や行動を示してこれを支援するとともに、毎月の会議でもその結果を確認チェック。必要があればさらなる具体的な行動支援を通じて☆４その全体計画の達成を推進支援。
また、特殊原価調査的な実際原価計算を実施し、☆５製品の選別化（不採算製品の値上げ・外注化・撤退等）や、自社製品の特性や強みに応じた☆６価格の再設定・浸透（利益拡大）化も推進。
計画の達成に向けては部門別の具体的な方策や行動を示してこれを支援するとともに、毎月の会議でもその結果を確認チェック。必要があればさらなる具体的な行動支援を通じて☆４その全体計画の達成を推進支援。
また、特殊原価調査的な実際原価計算を実施し、☆５製品の選別化（不採算製品の値上げ・外注化・撤退等）や、自社製品の特性や強みに応じた☆６価格の再設定・浸透（利益拡大）化も推進。
Ｍ社：サービス業（年商１５億円／従業員数２６０人）
収益力の強化を目指して☆１店舗別採算管理システムを設計導入。店舗のスクラップ＆ビルドを行うとともに、採算データをベースに☆２店長およびスーパーバイザー、エリアマネージャー教育を実施推進。また事業の拡大につれてバラツキ始めたサービス品質の管理・維持向上を目指して☆３商品ブランドの確立強化を推進。
また一方において、成果をよりシビアに反映できる☆４報酬システムを設計整備導入。最終的には、経営トップの創業の理念や哲学信条、経営目的、長期の経営目標・計画等を明文化した☆５経営ビジョンを策定。その組織内啓蒙活動や組織凝集力の強化も推進支援。
また一方において、成果をよりシビアに反映できる☆４報酬システムを設計整備導入。最終的には、経営トップの創業の理念や哲学信条、経営目的、長期の経営目標・計画等を明文化した☆５経営ビジョンを策定。その組織内啓蒙活動や組織凝集力の強化も推進支援。
Ｓ社：紙製品加工メーカー（年商１８億円／従業員数１１５名）
営業力の強化を目指して、先ずは☆１営業プロセスを再定義明確化。各プロセスの高度化を図るとともに、特に提案プロセスについては専用技法を用いた☆２提案営業力の強化を推進。既存顧客への個別具体的な展開については顧客ヒアリング調査等を含む顧客との密着度分析を通じてこれを☆３顧客別の個別営業政策として展開。
また売上計画については顧客との密着度分析をベースに☆４既存顧客の売上計画を精緻化するとともに、必要売上高達成のための☆５新規開拓目標・計画も立案・設定・推進。
一方、工場部門においては各種の☆６作業改善や☆７生産の標準化・技術教育等を実施。これらを土台に☆８仕損や不良の削減にも注力するとともに、より強力なコストダウンを展開するために☆９製販合同の原価低減活動を推進。
また売上計画については顧客との密着度分析をベースに☆４既存顧客の売上計画を精緻化するとともに、必要売上高達成のための☆５新規開拓目標・計画も立案・設定・推進。
一方、工場部門においては各種の☆６作業改善や☆７生産の標準化・技術教育等を実施。これらを土台に☆８仕損や不良の削減にも注力するとともに、より強力なコストダウンを展開するために☆９製販合同の原価低減活動を推進。
Ｏ社：産業機械メーカー（年商６２億円／従業員数２１３名）
先ずは不採算原因を明確にするために☆１実際原価計算システムを設計導入。次いで より正確な営業見積を可能にして赤字受注を回避するとともに、適正な採算が確保できるよう☆２見積原価計算・営業見積システムを再設計導入。また曖昧な仕様に基づく赤字採算など、その見積段階における仕様確定にも問題があったため☆３受注仕様の把握体制も確立（マニュアル等を含む見積仕様書の再設計整備と営業マンの技術教育等を実施）。さらには採算を確実に確保して行くための組織的な☆４実行予算管理制度も設計導入。
一方、営業力を高める為にあるべき営業のロールモデルを描くなど☆５営業プロセス・スタイルの変革も推進。さらにはこれら営業行動や採算数字の結果については☆６人事評価制度および給与賞与制度の再設計運用を通じてこれを組織メンバーにフィードバック。
Ｋ社：機械部品メーカー（年商３２億円／従業員１３５名）
総合的に製造原価を低減するために先ずは☆１企業全体の採算性分析を実施。その結果として先ず最初に☆２外注の内製化（社内稼働率の引上げ）を通じた社内の高付加価値化を推進。次いで生産の体制やシステム等を中心とした生産の全体インフラをマーケットフィットに改革する☆３総合的な生産プロセス・システムの改革（生産の平準化／供給能力改善／レイアウト改善／ライン化改善／作業改善／構内在庫物流改善／生産方式改善／生産計画改善）を実施推進。
